雑誌代・新聞代の勘定科目と仕訳

勘定科目

ブログ・サイト運営で使う雑誌代や新聞代の勘定科目は「新聞図書費」です。

楽天マガジンやdマガジンといった雑誌読み放題サービスも同じです。

※ほとんど使わない場合は「消耗品費」や「雑費」も。

雑誌・新聞の例

• 記事のテーマに関する専門誌・業界紙

※事業に関係ない雑誌・新聞の購入は経費になりません。

雑誌・新聞は買い方によって次の３つに分かれます。

1. １冊単位で買う場合
2. 定期購読料
3. データベース利用料

１冊単位で買う場合

仕訳例（１冊単位）

雑誌１冊を1,000円で購入し、クレジットカード(未払金)で支払った。

定期購読料

経費にできるタイミング

紙の雑誌・新聞の定期購読をすると１～２冊程度安くなります。

経費になるタイミングは、「個々の雑誌・新聞が届いたとき（あるいは発行される月）」です。

これは定期購読がサービスではなく、「雑誌・新聞」というモノの購入のためです。

モノなので、１年以内のサービスに対する費用を支払月に落とせる「短期前払費用の特例」が使えません。

そのため、翌年以降に届く雑誌・新聞に対する分は今年の経費にできません。

12月にAmazonで注文をした本が翌年１月に届いた場合、読めるのは翌年だから今年の経費にできない、というのに似ています。

※実際には「金額的に大きな影響がないため否認がされていない」という税理士の意見もあります（出典：税務通信）。

仕訳例（定期購読料）

今年７月に雑誌を１年分定期購読する契約をし、クレジットカード(未払金)で1万2,000円支払った。

データベース利用料

経費にできるタイミング

最近は電子化された雑誌・新聞が増えてきましたが、この「データベース利用料」はモノではなく「サービス」に対するものになります。

そのため「短期前払費用の特例※」を使うことができ、支払から１年以内のものは経費にすることができます。

※１年以内のサービスに対する費用を支払月に落とせる特例

仕訳例（データベース利用料）

今年７月に雑誌のデータベースの利用契約(１年分)をし、クレジットカード(未払金)で1万2,000円支払った。